試用期間中に円満退職したい人必見!退職理由【例文あり】&スムーズな退職方法を解説

退職したい人へ

試用期間中に円満退職したい人に向けて角の立たない退職理由の伝え方や、スムーズな退職手続きの方法などをわかりやすくご紹介していきます。

退職はただでさえ「言い出しにくいな…」「再就職できるかな…」など不安を抱えるものであり、それが試用期間中となると尚更どうすれば良いのかと判断に迷う時も多いでしょう。

そこで当記事をお読みいただければ試用期間中の退職について、疑問や不安点を一挙に解決していただくことができます。

退職理由の例文などもご用意しておりますので、是非参考にしてみてください。

 

試用期間中に退職したい主な退職理由

試用期間中のよくある退職理由を見ていきましょう。

・体調不良による退職
・家業を手伝うことになった
・結婚や出産・夫の転勤の予定がある
・社風や上司との人間関係に問題がある
・入社前に聞いていた業務内容と異なる
・求人内容と実際の勤務時間や給料の条件が違う
・能力不足で仕事内容が自分に合わない
・やりたい仕事が見つかった

それぞれ詳しく解説していきます。

体調不良による退職

試用期間中に体調を崩し継続して勤めたくても、退職を余儀なくされる場合もあります。

「仕事がキツくて体力がついていかない」「精神的に追い詰められ腹痛がある」というケースもあり、身体に不調が出れば退職を考えるでしょう。

家業を手伝うことになった

実家の家業を手伝ったり、継がなければならなくなり、退職する人もいます。

「両親が急に体調を崩した」「家業の人手不足が深刻になった」など、予期せぬトラブルが発生する場合もあり、急遽退職をしなければならない状況に追い込まれる場合もあるでしょう。

結婚や出産・夫の転勤の予定がある

女性の場合は結婚や出産の予定ができたり、夫の転勤が決まり、退職するケースもよくあります。

「入社後に妊娠に気づいた」「自分の就職と同時に夫の転勤が決まった」など、試用期間に入ってから判明する場合も多く、退職せざるを得ない状況もあるでしょう。

社風や上司との人間関係に問題がある

社風が合わなかったり、職場の上司や先輩、同僚との人間関係が上手くいかず退職する人もいます。

「職場で悪口を言われる」「職場で嫌がらせを受けている」など、人間関係でトラブルがある場合に退職する方もいるでしょう。

入社前に聞いていた業務内容と異なる

入社前や面接時に聞いていた業務内容と違ったり、希望の部署に就けず退職を選ぶ人もいます。

「やりたい仕事ができない」「こんな仕事はしたくない」など、希望と違う仕事は不満も溜まりやすく試用期間中に退職してしまうようです。

求人内容と実際の勤務時間や給料の条件が違う

採用時に求人に記載されていた条件と実際の勤務条件が異なっていたため、退職する人もいます。

「残業が多過ぎる」「勤務時間が長過ぎる」など、求人情報と異なれば辞めたいと思うのも当然でしょう。

能力不足で仕事内容が自分に合わない

試用期間であればそこまで高い能力は求められませんが、あまりにも能力に見合わない仕事を振られる場合は退職を選ぶ人もいます。

「仕事内容が理解できない」「能力不足で与えられた仕事をこなせない」となると、自信を無くし仕事を続けていくのが難しくなるでしょう。

やりたい仕事が見つかった

実際に仕事を始めてみると、本当に自分がやりたい仕事が見つかり、転職を選ぶケースもあります。

「こんな職種に就きたい」「こんな仕事がしてみたい」と明確な目標ができ、今の職場では実現できないとなると転職を選ぶ人が多いでしょう。

 

ここまでご紹介したように試用期間中の退職理由はそれぞれありますが、試用期間に退職するのはあまり良くないことだと捉えられがちで、我慢して長く勤めた方が良いと考える方が多いです。

ただし試用期間中であってもなるべく早く辞めた方が良いケースもありますので、続いてご紹介していきます。

 

こんな会社なら試用期間でも退職して良い

試用期間中でも自分の置かれている状況が以下のケースに該当する場合は、退職するのがおすすめです。

・精神面や体調に問題が出た場合
・残業が多く労働条件が悪い場合
・パワハラやいじめなど上司や同僚に問題がある場合
・ワンマン社長ワンマン経営の場合
・社内体制に問題がある場合
・求人票の内容と雇用形態や給与に相違がある場合
・離職率が高く人材不足の場合
・悪質な商品の販売や違法な仕事だった

それぞれ解説していきます。

精神面や体調に問題が出た場合

体調や精神に異常をきたしている場合は、症状が深刻にならないうちに退職しましょう

無理に働き続けると長期の療養が必要になったり、最悪の場合は取り返しのつかない事態になってしまう可能性があります。

自分自身で判断がつかない場合は、家族や友人に相談したり、病院をきちんと受診したりして、自分の状態を客観的に判断してもらいましょう

残業が多く労働条件が悪い場合

正社員でフルタイム勤務の場合はある程度の拘束時間が発生してしまいますが、極端に拘束時間が長かったり毎日残業ばかりで定時に帰らせてもらえない場合は辞めても構いません。

残業が多く働く時間が長くなると身体だけでなく心の負担にもなるため、心身ともに疲労困憊となってしまう可能性が高いと言えます。

明らかに作業時間に見合わないような大量の業務を任される場合や、サービス残業や無給の勉強会が多い場合も退職をおすすめします

パワハラやいじめなど上司や同僚に問題がある場合

仕事を無理やり押し付けられたり独自のルールの強要わざと仕事を教えてくれないなど、上司や先輩からパワハラやいじめを受けているなら辞めた方が良い環境と言えます。

人間関係のトラブルはどの職場でもあるものですが、過度なパワハラやいじめは会社に行くのも辛くなり体調不良に繋がるケースも少なくありません。

会社に相談できる人や窓口があれば相談してみたり、精神的な負担を感じた場合は我慢せず退職を検討するようにしましょう。

ワンマン社長・ワンマン経営の場合

社長の権力が強いことは必ずしも悪いことばかりではありませんが、社長の権力が強過ぎるようなら退職を検討した方が良い場合もあります。

私用を無給で手伝わされたり、正当な理由がないのにいきなり解雇されたりなど、トラブルになるケースもあるでしょう。

従業員が懸命に働いているのに、社長が1日中遊んでいるような会社も論外です。

社内体制に問題がある場合

社内体制が他社と比較して明らかにおかしい会社は、退職した方が良いでしょう。

試用期間中の従業員の教育体制が整っていなかったり、社会保険や健康保険などに加入させてもらえないなど、基本的な福利厚生を受けられない場合もあります。

試用期間が終了し正社員になってからもおかしな社内体制に振り回される可能性も高いため、問題があると感じた点の改善が見込めないようなら早めに退職の決断をしてしまいましょう

求人票の内容と雇用形態や給与に相違がある場合

求人情報の条件と実際の条件に相違があり、正当な理由の説明も受けられない場合は退職すべきでしょう。

求人情報には勤務条件や仕事内容などの情報を明記する義務がありますが、実際よりも給与を高く書くなど、嘘の情報を記載することは禁じられています。

何かおかしいと感じたら試用期間で働いている現状と求人票で、以下の項目に相違がないか確認してみてください

・勤務時間
・雇用形態
・勤務地
・給与
・休日
・職種

離職率が高く人材不足の場合

入社したばかりの人や優秀な人が次々と辞めてしまう場合は、退職したい気持ちを我慢せずに退職することをおすすめします。

人の入れ替わりが激しくて離職率の高い会社は、会社自体に問題があるケースが多く、人材不足で任せられる業務負担も大きくなります。

定年退職まで勤めた人がどのくらいいるのかや、これまで退職した人の退職理由も確認してみると良いでしょう。

悪質な商品の販売や違法な仕事だった

悪質な商品やサービスの営業をさせられたり、顧客や社会に対して罪悪感を感じるような業務を行っているような会社は、早急に退職した方が良いでしょう

違法行為をしている会社は論外で、自分自身が犯罪行為の加害者になってしまう可能性もあります。

脱税や詐欺行為、労働基準法に違反するような行為をしている会社の場合は、今すぐにでも退職しましょう。

ただし退職の申し入れを行って即日で退職できるものではないので、試用期間中の退職におけるルールについて詳しく見ていきましょう。

 

試用期間中に退職はできる

試用期間中であっても、もちろん退職は可能です。

試用期間中にバックレるなどの行為は、決して行わないようにしてください。

試用期間の退職について詳しく解説していきます。

法律上2週間前に退職意思を伝える必要あり

民法では以下のように定められているため、退職の申し入れを行ってから2週間後には必ず退職できます

民法第627条
当事者が雇用の期間を定めなかったときは、各当事者は、いつでも解約の申入れをすることができる。この場合において、雇用は、解約の申入れの日から二週間を経過することによって終了する。

会社の就業規則に「退職の申し出をする日」や「退職までの期間」に定めがあっても、基本的に民法が優先されます。

ただし有期雇用の場合は、上記の民法に該当しないため注意が必要です。

有期雇用の場合はやむを得ない理由があれば退職可能

有期雇用の契約を結んでいる場合は企業側が承諾した場合を除き、定められた期間を満了するまで退職できないのが原則です。

しかし以下のように、やむを得ない事情がある場合や労働契約期間が1年を過ぎれば解約の申し入れができます。

民法第628条
当事者が雇用の期間を定めた場合であっても、やむを得ない事由があるときは、各当事者は、直ちに契約の解除をすることができる。この場合において、その事由が当事者の一方の過失によって生じたものであるときは、相手方に対して損害賠償の責任を負う。
労働基準法第137条
期間の定めのある労働契約(一定の事業の完了に必要な期間を定めるものを除き、その期間が1年を超えるものに限る。)を締結した労働者(第14条第1項各号に規定する労働者を除く。)は、労働基準法の一部を改正する法律(平成15年法律第104号)附則第3条に規定する措置が講じられるまでの間、民法第628条の規定にかかわらず、当該労働契約の期間の初日から1年を経過した日以後においては、その使用者に申し出ることにより、いつでも退職することができる。

やむを得ない事情とはケガや病気で就業が難しい場合、家庭の事情、ハラスメント行為が横行している場合などが該当します。

試用期間中でも即日退職は難しい

試用期間中でも退職可能ですが民法にも定めがある通り、会社の合意を得ず即日退職することはできません

試用期間とはいえ労働契約が成立しているため、法律や企業の就業規則を守って退職する必要があります。

「どうしても試用期間中に即日退職したい」「試用期間中の即日退職について知りたい」という方は、以下の記事で詳しく解説しているのでぜひご覧ください。

>>試用期間中の即日退職について詳しくはこちらをご覧ください。

 

試用期間とは?

そもそも試用期間とは「本採用を前提としたお試し期間」のようなものです。

試用期間は法的に決められたものではなく企業が独自に定めたものであり、試用期間の長さや条件は企業によって差があります。

こちらでは試用期間とはどういうものなのか改めて確認しておきましょう。

試用期間の長さは3~6ヶ月が一般的

試用期間の長さは企業によって異なりますが、一般的には3〜6ヶ月が多くなっています。

自分の試用期間が何ヶ月か知りたい場合は、就業規則を確認してみましょう。

試用期間は企業が独自に設けているため、必要に応じて試用期間が延長されるケースもあります

しかしながら企業側が正当な理由なく何度も試用期間を延長することは認められていないので、このような場合は労働基準監督署などのしかるべき機関に相談する必要があります。

企業と社員のミスマッチを防ぐための期間

企業としては採用した人材が企業にマッチする人材かどうかを書類や面接だけで見極めるのは難しいでしょう。

採用した人材の勤務態度や能力・スキルが企業が求める人材にミスマッチしていないかどうかを試用期間中に確認しています。

また雇われる側としても会社情報や求人情報、面接だけで自分に合う会社なのかや、求人通りの労働条件が守られている企業なのかを判断できません。

企業側だけが人材をお試しする期間ではなく、雇われる側としても企業をお試ししている期間と考えておきましょう。

試用期間の退職は恥じなくて大丈夫

試用期間中の退職を恥じる必要はありません。以下のように試用期間中に退職をしている方は多くいます。

退職理由はそれぞれですが、会社側に問題があるケースが多くあります。

会社側に問題がある場合は、試用期間中の退職であっても恥ずかしいと我慢せず、正しい判断を行っていきましょう。

試用期間でも正社員と同じ扱いとなる

試用期間はお試し期間とはいえ、雇用関係が成立しているので「正社員扱い」となります。

正社員同様に社会保険や健康保険にも加入できますし、残業代の支給も受けることができます

正社員扱いとはどういうことなのか、詳しく見ていきましょう。

正当な理由がないと解雇されない

「試用期間中は解雇されやすいのでは?」などと不安に感じる方もいるかもしれません。

しかし試用期間中であっても正社員同様、以下のような正当な理由がなければ解雇されません。

・経歴詐称
・出勤率不良
・勤務態度に問題あり など

そもそも企業側は長期雇用を前提に採用活動をしているので、余程のことがなければ試用期間中に解雇するケースはないでしょう

試用期間中でも給料や福利厚生はある

試用期間中の給与は下げられているケースが多いですが、生活に困窮するほど下げられることはなく、試用期間が終われば求人に記載されている基本給の額を受け取れます

試用期間中に退職したら給与がもらえないと思っている方もいるようですが、試用期間中であっても出勤して働いた日数分の給与は支払われます

残業代や休日出勤はもちろん、研修も労働賃金が発生しますし、試用期間中の給与が各都道府県の最低賃金を下回っている場合は法律違反です。

また社会保険に加入させてもらえない場合も違法となります。

 

■ ■ ■ ■ ■

 

ここまでご紹介した通り、試用期間中でも正社員とほぼ変わらない待遇を受けられますので、退職手続きに関しても正社員と同様の退職手続きを踏む必要があります。

ここからは実際に退職する際の退職理由の例文をご紹介する他、退職手続きの注意点と流れを順番にご紹介していきます。

 

試用期間中に円満に退職するための退職理由と例文

試用期間に退職する際の退職理由の例文をご紹介していきます。

トラブルなく円満退職できるよう退職理由は上手に伝えなくてはなりませんので、以下の5つのケースを参考にしてみてください。

・社風や職場の雰囲気が合わない
・求めていた環境や仕事内容ではなかった
・体調を崩してしまい通勤が困難
・介護や転勤など家庭の事情を抱えている
・やりたい仕事が見つかった

それぞれ解説していきます。

【例文1】退職理由:社風や職場の雰囲気が合わない

社風や職場の雰囲気は入社前の情報だけでは把握するのが難しいです。

実際に入社して仕事をしてみなければ分からない場合が多いので、比較的受け入れられやすい理由と言えるでしょう。

伝え方の例
入社前に社風や職場の雰囲気について勝手にイメージしていたものがあったのですが、実際に入社してみると異なっていて自分には合わないと感じました。
私の企業研究の至らなさによるものだと痛感しております。
まだ試用期間という立場でこのような結論を出すのは本当に申し訳ありません。
ただ、退職するならば早めに決断した方が私にとっても会社にとっても良いと考えたため、退職の意思をお伝えしました。

【例文2】退職理由:求めていた環境・仕事内容ではなかった

環境や仕事内容は求人情報や選考の過程でもある程度分かりますが、実際に入社してみると違和感を持つ人が多いようです。

上司に働きかけるなど状況を改善する努力も大切ですが、あまりにも想像とかけ離れていてギャップの解消が自力で難しい場合には、相手を立てながらも正直に伝えると良いでしょう

伝え方の例
私は専門領域を狭く深くやっていく業務のほうが合っていると考え、入社後もそのような仕事ができそうだったので今の会社を志望したのですが、想像以上に業務の幅が広くてギャップを感じています。
選考の過程でしっかり確認していなかった自分に落ち度があるのは言うまでもありませんが、今後業務についていく自信がないので退職したいと考えています。

【例文3】退職理由:体調を崩してしまい通勤が困難

持病を抱えている場合や会社に行こうとすると頭痛や腹痛が起きてしまうなどの体調不良が原因の場合は、強く引き止められることはありません。

病状を細かく伝える必要はありませんが、正直に伝えて退職せざるを得ない状況であることを理解してもらいましょう

伝え方の例
かねてから持病を抱えていたのですが、病状が悪化傾向にあるため治療に専念する必要が出てきてしまいました。
働きながら治療を受けることも検討しましたが、会社にもご迷惑をおかけしてしまうので退職した方が良いと判断しました。

【例文4】退職理由:介護や転勤など家庭の事情を抱えている

「家族の介護で実家に帰らないといけなくなった」「家業を継がなければならなくなった」など、家庭の事情に関するやむを得ない事情なので引き止められにくいです。

女性の場合は結婚や出産も理由にしやすいですが、入社早々に結婚や出産で退職するのはあまり良い印象を受けないので、申し訳なさそうに伝えるようにしましょう

伝え方の例
かねてから祖父が介護状態だったのですが、家族の介護疲れが深刻なため実家に帰らなければならなくなりました。
働きながら介護できないかも検討しましたが、実家との距離もあり、会社にもご迷惑をおかけしてしまうので退職したいと考えております。

【例文5】退職理由:やりたい仕事が見つかった

「他にやってみたい仕事がある」「他に適性のある仕事が見つかった」などの理由は、比較的納得してもらいやすい退職理由です。

試用期間中の退職について謝罪の言葉を添えると、転職を応援してもらいやすく、退社後も良好な関係を築けるでしょう。

伝え方の例
今の会社で経験を積みたいと思い入社しましたが、かねてからやってみたかった仕事があり、どうしても諦めきれなかったのでチャレンジしたいと考えています。
試用期間中の立場で早々に退職となることは大変申し訳なく思っています。
退職するのであれば早めに決断した方が良いと考えたたため、退職の意思をお伝えしました。

退職理由をどうしても伝えたくない場合は、一身上の都合で貫くことも可能です。

しかしながら、それで納得する上司は少ないかもしれないので、場合によっては嘘をつくことも検討した方が良いかもしれません。

いずれにしても早期退職は会社にとって痛手なので、申し訳ないという気持ちを伝えることが大切です

 

試用期間に退職する際の注意点

試用期間に退職する際の注意点は以下の通りです。

・会社の批判や悪口にならないよう切り出し方や伝え方に注意
・引き止めに遭った際の返答も用意しておこう
・法律や就業規則上の退職届を提供する期限を守る
・転職活動を始め転職先を決めておく
・在職期間によっては失業保険が貰えない

それぞれ解説していきます。

会社の批判や悪口にならないよう切り出し方や伝え方に注意

退職の意思を伝えたい場合は直属の上司へ事前にアポを取り、時間を空けてもらってから切り出しましょう

退職理由は会社の悪口や仕事の不満になってしまいがちですが、残りの在職期間の居心地がさらに悪くならないようにするためにも伝え方に配慮するのが大切です。

ポイントは「退職の原因は自分にある」ということを意識して伝えるように注意してください。

引き止めに遭った際の返答も用意しておこう

試用期間中の人材から「退職したい」と言われて、「わかりました」と即答する上司はほとんどいないので、引き止められた場合を想定しておきましょう。

上司から引き止められた場合には、その場で粘るのも良いですが、一度身を引くことも大切です

その上で「再度考えてみましたが、退職の意思は変わりませんでした」と伝えると、上司の納得も得やすくなるでしょう。

法律や就業規則上の退職届を提供する期限を守る

「今すぐにでも会社を辞めたい」と思うかもしれませんが、法律や就業規則を守って退職手続きを進めましょう。

前述でも触れましたが、法律上は退職する2週間前までに退職の意思を会社に伝える必要があります

無用なトラブルを防ぐためにも、法律や就業規則は守るようにしましょう。

転職活動を始め転職先を決めておく

退職後に転職活動を始めようと思っている方もいるかもしれませんが、試用期間中に転職活動することをおすすめします。

試用期間中に退職すればもらえる給料が少ないのはもちろんのこと、転職先で働いて給与をもらうまで経済的に苦しくなってしまうため、在職中に転職活動をはじめておくことが大切です。

また職歴の空白期間を作らず、転職活動が不利にならないようにしておきましょう。

在職期間によっては失業保険が貰えない

試用期間中の退職は失業保険が貰えない可能性が高いため、辞めても失業保険があると考えないようにしましょう。

失業保険の給付条件は退職前の2年間のうち12ヶ月以上の雇用保険への加入が必要なので、失業保険を貰いたい場合は条件を満たしているか予め確認しておくことが大切です。

失業保険を期待するよりも前述でご紹介した通り、退職前から転職活動を始めておきましょう。

 

試用期間に円満退職する手順

試用期間で円満退職するためにも、正しい退職手順を行うようにしましょう。

一般的な退職手順は以下の通りです。

・退職の意思は早めに直属の上司へ口頭で伝える
・上司又と面談
・上司から人事部・社長へ承認を得る
・退職届を提出する
・退職届には「一身上の都合による退職」でOK
・引き継ぎや残務処理を行う
・社会保険や税金などの手続き確認
・会社からの貸与品を返却し退職

それぞれ解説していきます。

試用期間の退職手順

試用期間中の退職には「自主退職」「合意退職」があります。

どちらの退職の形を取るかでそれぞれ異なる部分がありますので、確認しておきましょう。

自主退職の場合

自主退職の場合は労働者の意思表示により退職の効力が発生するので、会社側の同意や承諾を待たずに退職が成立します

退職届が使用者のもとに届いて一定期間が経過したのちに退職できますが、退職届を撤回することはできません

引き止めに遭っていたり、退職の承認を得られないなどのトラブルがる場合でも、退職の申し入れを行い退職届の提出すれば退職が可能となります。

合意退職の場合

退職届を提出して合意解約を申込み、使用者が受理すると退職の効力が発生します。

会社側と自分が双方に合意した上で退職となり、会社側が退職を受理する前であれば退職の撤回も可能です

契約期間に定めがある場合の契約期間満了前の労働契約解消時や、即日退職を希望する場合には退職願を提出した上で、合意退職を目指しましょう。

退職の意思は早めに直属の上司へ口頭で伝える

退職を決意したらなるべく早く直属の上司に退職の意思を伝える必要があります。

研修期間中で直属の上司がいない場合は、人事担当者に伝えるようにしましょう。

また退職の意思を伝える際にはオープンスペースでない個室や会議室などで話すようにし、事前にアポを取っておくのがマナーです。

退職意思をメールや電話で伝えるのはNG

退職の意思は口頭で伝えるのがマナーです。

「試用期間中に退職するのが気まずくて言いにくい」という気持ちはよく分かりますが、出社してなるべく口頭で上司に伝えましょう。

「面と向かって伝える自信がない」「電話で伝えても良いのか知りたい」という方は、以下の記事もあわせてご覧ください。

>>試用期間中の退職を電話で伝える時の注意点や例文はこちらをご覧ください。

上司と面談

退職意思を伝えた後、退職にあたっての面談が必要です。

退職意思を伝えた際にそのまま面談へと移る場合や、上司だけでなく人事部による面談の場が設けられるケースもあります。

退職面談では退職理由を聞かれたり退職日の決定などが行われます

上司から人事部・社長へ承認を得る

上司から人事部に退職したい旨は伝えられ、最終的には社長や会社の代表に退職の承認を得ます。

大きな会社であれば人事部から社長へ話や書類を回してくれますが、小さな会社であれば社長との面談を設けられる場合もあるでしょう

社長からきちんと承認を得て円満退職に繋げられるよう、退職理由を明確に伝えるようにしてください。

退職届を提出する

上司に相談して退職日が決定したら、会社のルールに則って退職届を作成して、期日までに提出します。

退職時のトラブルを避けるためにも、退職の意思をしっかり書面で残すようにしましょう

退職届のフォーマットがある場合もあるので、上司に相談したときに合わせて確認すると良いでしょう。

会社都合の場合は退職届が不要
試用期間中の退職が会社都合による場合は、退職届の提出は不要です。
退職届は退職の意思を伝える書類のため、会社都合で解雇となった場合は提出する必要はありません。

なお、体調不良で出社できないなどの場合、郵送で退職届を送ることも可能です。詳細は以下の記事で解説しているので、気になる方はご覧ください。

>>退職届の郵送についてはこちらをご覧ください。

退職届には「一身上の都合による退職」でOK

退職届に書く退職理由は、長々と書く必要はありません。

「一身上の都合による退職により〇年〇月〇日をもって退職いたします。」と簡潔に記入しましょう。

また「退職届」と「退職願」は異なるので、以下を確認しておいてください。

退職届
会社の可否を問わず、受理された時点で退職が決まる書類。
提出から一定期間が経過すれば退職でき、撤回不可能。
退職願
会社や経営者に対して退職意思を表明する書類。
退職願を出した時点ではお願いしているにすぎないため、契約が解約されることはない。
会社の承諾を得る前であれば撤回可能。

引き継ぎや残務処理を行う

引き継ぎが必要な作業がある場合は、後任の人へ必要な情報をすべて伝えて業務が滞らないようにしてください

また退職後に仕事が残っていると、残された社員に迷惑をかけてしまうので、与えられた仕事は必ず終わらせるようにしましょう。

事前に残務対応や引継ぎ項目を洗い出してスケジュールを組んでおくと、抜け漏れがなくなるのでおすすめです。

社会保険や税金などの手続き確認

試用期間中であっても「社会保険」や「雇用保険」などの労働者の権利はしっかり守られているので、人事などに各種手続きを確認する必要があります。

「退職後に健康保険や年金をどうしたら良いか」「住民税の支払いをどうするか」なども聞いておくと良いでしょう。

また離職票や雇用保険被保険者証など、退職後に会社側から受け取る必要のある書類も確認しておきましょう。

会社からの貸与品を返却し退職

会社からの貸与品がある場合には、退職時に返却する必要があります。

入社時に会社から支給されたものや、業務で使用している会社の所有物を予めまとめておきましょう。

返却物については退職書類などに記載されている場合も多いので、確認しておくと安心です。

また別記事にてこちらでご紹介した以外にも退職手続きの流れを詳しくまとめていますので、気になる方はそちらも確認してみてください。

>>退職手続きについて詳しくはこちらをご覧ください。

 

■ ■ ■ ■ ■

 

退職手続きについてわかったところで、まだ退職するかどうか迷いがある方に向けて、ここからは試用期間中に退職するメリットとデメリットについてもご紹介していきます。

 

試用期間中に退職をするメリットは?

試用期間中に退職するメリットには以下の5つです。

・時間を無駄にせず切り替えができる
・ストレスや苦痛など心身の不調から解放される
・新卒入社なら第二新卒枠を狙える
・転職活動を行う時間が取りやすい
・過剰な引き止めに遭う心配が少ない

それぞれ解説していきます。

時間を無駄にせず切り替えができる

試用期間の内に見切りをつけることで、時間を無駄にせず次の仕事への切り替えができるでしょう。

入社前に憧れだった仕事でも、実際に体験することで「やっぱり違うな」と感じることはよくあることです。

我慢して合わない仕事を続けていては、仕事へのモチベーションが上がらず、スキルアップへも繋がらないため、早めにやりがいのある仕事へ切り替えた方が自分の能力をより活かせるでしょう。

ストレスや苦痛など心身の不調から解放される

試用期間中に退職できれば、今の職場で受けているストレスや心身の苦痛から解放されます。

ストレスや心身の苦痛に長い間耐え続けると、体を壊してしまったりうつ病を発症して働けなくなるケースもあります

そういった事態を避けるためにも、早急に退職する決断をするのも大切でしょう。

新卒入社なら第二新卒枠を狙える

新卒で試用期間中に辞めた場合は、「第二新卒」として転職活動ができます。

第二新卒とは、学校を卒業して就職後3年以内に転職を希望する人が該当します

少なからず社会に出て働いた経験があることや昨今の若手の人材不足により、第二新卒の人材を積極的に求める企業が増えているので、比較的転職しやすいというメリットがあります。

転職活動を行う時間が取りやすい

試用期間中は残業が少ない場合が多いので、転職活動に時間を割くことができます。

試用期間を終えると仕事量が増えたり残業時間が多くなって、転職活動の時間を確保しにくくなる場合が多くなります

時間を取りやすい退職前から転職活動を始め、転職先を決めておくようにしましょう。

過剰な引き止めに遭う心配が少ない

何年も会社に勤めていた場合、今の仕事の後任が見つからない等を理由に強引に引き止められる可能性もあります。

しかしながら試用期間中であれば上司や先輩、同僚との人間関係もそこまでできていませんし、重要な仕事も任されない状況なので、後腐れなく退職できるでしょう

もしも引き止めに遭った際は、退職意思が変わらないならあやふやな態度を取らず自分の意思を貫くようにしましょう。

 

試用期間中に退職をするデメリットは?

試用期間中に退職をするデメリットは、以下の通りです。

・短期離職は世間体や印象が悪くなる
・雇用保険の加入履歴が残る
・履歴書・職務経歴書に記載しなければ無職期間となる
・会社への理解や本質部分を見極められない
・転職・再就職で不利になる恐れがある

それぞれ解説していきます。

短期離職は世間体や印象が悪くなる

短期退職はやる気や忍耐力がないのではないかと、世間体や印象が悪くなりがちです。

試用期間中に退職する場合、会社の人や家族などから「まだ入社したばかりなのに辞めるなんて…」と思われるのは避けられません。

試用期間中に退職しても一時の恥に過ぎないので、人の目を気にして自分の気持ちを犠牲にする必要はありませんし、退職理由をきちんと説明すれば相手も理解を示してくれるでしょう

雇用保険の加入履歴が残る

試用期間であっても雇用保険に加入するため、履歴が残ってしまいます。

雇用保険被保険者証には前職の会社名と退職日が記載されていますので、前職をいつ退職したのかは転職先にも伝わります。

個人情報保護の観点から雇用保険番号で職歴を調べることはできませんが、源泉徴収票なども確認すれば短期での退職であったとバレる可能性も高いため、経歴詐称などはしないようにしましょう

履歴書・職務経歴書に記載しなければ無職期間となる

履歴書や職務経歴書に職歴を記載しなかった場合は、その期間が無職であると判断されてしまいます。

無職期間があると「他の企業で採用されなかったのかな?」「仕事に従事できなかった理由を抱えているのかな?」と採用する側はいろいろと勘ぐってしまい、不信感が高まります。

先ほどご紹介した通り経歴の詐称はリスクがありますし、試用期間中の退職であっても履歴書や職務経歴書に記載するのがマナーです

試用期間中の退職を履歴書に書く必要性については別記事にて詳しく紹介していますので、気になる方は参考にしてみてください。

>>試用期間中の退職を履歴書に書く必要性についてはこちらをご覧ください。

会社への理解や本質部分を見極められない

試用期間中に退職してしまうと、会社に対しての理解や本質部分の見極めができないうちに辞めることになります。

就職したばかりでは仕事にも慣れる前であり、もう少し長く勤めればその会社本来の良さや仕事の楽しさを実感できる可能性もあります。

仕事が楽しくない程度の退職理由なら、継続して勤めているうちに、仕事にやりがいを感じるようになる場合もあるので、安易な理由での早期退職は避けましょう

転職・再就職で不利になる恐れがある

試用期間中の退職は、短期離職となり経歴に傷がついてしまい、転職や再就職時に不利になる可能性があります。

短期離職を良く思わない企業は多く、書類選考の時点で見送られるケースもあるため、転職活動に影響が出ることは避けられません。

採用にどの程度影響するかは会社や採用担当者次第ですが、選考の場面では相手が納得できるような退職理由を用意しておきましょう

また試用期間の退職による転職活動への影響や転職時の対策など、別記事で詳しくご紹介していますのでチェックしてみてください。

>>試用期間中の退職後の転職活動についてはこちらをご覧ください。

 

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試用期間で退職してしまった場合、次の転職先こそ長く勤められるような会社を選びたいと思うでしょう。

そこでここからは入社後に「この企業は自分に合ってなかった。」「希望していた仕事と違う。」などのミスマッチを防ぐための対策をお知らせしていきます。

 

入社後のミスマッチを防ぐための対策

入社後のミスマッチを防ぐために2つの対策をお伝えしていきます。

・自己分析や企業研究を行う
・転職エージェントを利用する

それぞれ解説していきます。

自己分析や企業研究を行う

転職先を選ぶ際には、自分に合った職場を見つけられるよう、自己分析・企業研究を十分に行った上で慎重に選びましょう。

まずは自分自身のことを客観的に見るためにも、自己分析シートを用いて振り返りを行ってみると良いでしょう。

また希望する業界についてサービス内容や仕組み、代表企業や企業規模を調べる他、1社に絞らず複数の企業を比較検討するようにしてみてください。

自分のやりたいことや将来のビジョン、適性や譲れない条件などを踏まえて、自分にあう企業を選びましょう。

転職エージェントを利用する

ミスマッチを防ごうと思っても、転職サイトの情報は限られていたり自分の適性などを客観的に見るのは難しいので、自分にマッチする企業を見つけるのは難しいと感じる方も多いかと思います。

そんな方におすすめなのが転職エージェントの活用で、キャリアアドバイザーが企業の内情を熟知している求人ばかりなので、より企業の実態を把握して応募することができます。

また、転職エージェントのキャリアアドバイザーはあなたの適性を客観的に評価してくれるので、自力で求人を探すよりもミスマッチを防ぎやすい傾向があります。

無料で転職活動の全般的なサポートを受けることができるので、別記事でご紹介しているおすすめの転職エージェントを是非活用してみてください。

>>おすすめの転職エージェントはこちらをご覧ください。

 

試用期間中の退職についてまとめ

試用期間中に退職したい人に向けて、退職理由から退職手続き、そしてその後の転職に至るまで、まとめてご紹介してきました。

試用期間中の退職についての疑問や不安点を解消していただけたでしょうか。

試用期間中の退職は当記事でご紹介したとおり、デメリットや転職で不利になるリスクがあります。

自分自身の退職理由が試用期間中でも退職した方が良いレベルなのか再確認した上で、退職の決断をしてみてください。

 

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