産後の就職への10ステップ!出産後の再就職を目指すママがするべき準備

女性の働き方

子育ては何かとお金がかかるため、「産後まもなく就職したい」と考えるママさんは多いでしょう。

しかし産後の就職はハードルが高く、採用してくれる企業が少ないのも事実です。

当記事では「産後に再就職して、また働きたい」というママさんに向けて、産後の就職を成功させるポイントやタイミング・就活と保活の両立・おすすめの雇用形態などについて解説します。

産後の就職を成功させて、育児と仕事を両立しながら長く働ける職場に出会いましょう。

 

ママが産後に就職を決意するきっかけ

育児と家事で追われる毎日を過ごすなか、ママさんが産後の就職を決意するきっかけにはどのようなものがあるのでしょうか。

Twitterでは、下記のような声が挙げられていました。

https://twitter.com/misanchu11/status/1177210179227504640
https://twitter.com/genmamire0128/status/923901444318576640
https://twitter.com/mimimi_banana/status/1177904705491456000

「育児や家庭生活とのバランスを取るため」などの理由もありますが、「家庭の状況を見て私も稼がなくてはと思った」という金銭的な理由が、産後の就職を決意するきっかけとして最も多いようです。

 

産後の就職が難しいと言われる理由は3つある

産後の就職を決意し、就職活動をはじめたとしても「なかなか就職先が見つからない」というケースも多くあります。

産後の就職が難しいと言われている理由は、主に3つあるようです。

  • すでに席が埋まっているから
  • 子供がいると働けないと思われるから
  • ITや医療などの世界ではキャッチアップに時間がかかるから

なかでも「小さい子供がいると働けないだろう」と考える企業は、まだまだ多いのが現実です。

ワーキングマザーが働きやすい環境を整える制度が推進されつつありますが、「子供が体調を崩して早退・欠勤する」「保育園のお迎えがあるため勤務時間に制約がある」など、どうしても仕事に支障が出てしまうケースも多いでしょう。

ワーキングマザーの活躍実績がある企業は別ですが、「子供が小さいうちは、仕事を優先してもらえないだろう」と考える人が多いため、企業は産後のママさんを積極的に採用しようとしない傾向にあるようです。

 

出産後の再就職はいつから可能?ベストなタイミングは?

ハードルが高い産後の再就職を目指すためには、正しい就職のタイミングを見極めるのが重要です。

 

出産してから再就職するまでの離職期間はどのくらいなのか

まずは出産後に就職するまでの離職期間は、どのくらいがベストなのか見ていきましょう。

厚生労働省委託調査の労働者アンケート結果によると、フルタイムで再就職した人は、パートなどの短時間勤務で再就職した人と比べて、離職期間が短い傾向にあります。

直近の就職をする前の離職期間をみると、正社員及びフルタイムの非正社員は「3か月未満」、「3か月以上半年未満」、「半年以上1年未満」を合わせた『1年未満』と、「1年以上3年未満」、「3年以上5年未満」、「5年以上」を合わせた『1年以上』の割合が、ほぼ半々となっている。短時間の非正社員については、「1年以上3年未満」(40.6%)が最も割合が高く、「3年以上5年未満」(29.9%)及び「5年以上」(29.5%)もそれぞれ約3割を占めている。

引用:厚生労働省委託調査労働者アンケート調査結果(三菱UFJリサーチ&コンサルティング)

離職期間が長くなるほど正社員やフルタイムでの再就職が難しくなるため、安定した収入を目指す人は、離職期間が短いうちに就職活動をはじめるのがおすすめです。

しかし正社員での就職を目指すあまり、焦って就職活動をはじめるのは控えましょう。

産後の状態や家庭環境によって、ベストな出産後の就職タイミングは異なるので、自分に合ったタイミングを見極めてください。

以下からは「仕事を優先した場合」と「子育てを優先した場合」に分けて、最適な就職のタイミングについて解説していきます。

 

【仕事を優先】0歳児のときに仕事を探す

出産後できるだけ早く就職して働きはじめたい場合は、子供が0歳の段階で仕事を探すといいでしょう。

産後6ヶ月までは子育ての疲れがたまりやすく、授乳などの世話で手がかかる時期なので育児に専念するのがおすすめですが、6ヶ月を過ぎれば利用できる託児所・保育所が増加します。

出産直後に比べて精神的・体力的にも余裕が生まれやすくなるため、子供の預け先が見つかれば、早期の再就職を目指すのにベストなタイミングです。

ただし子供が6ヶ月から3歳ごろまでは、急な体調不良や発熱などで保育所から呼び出されることも多いため、家族や周囲のサポートは不可欠といえます。

 

【子育て優先】少し落ち着く3歳児のときに仕事を探す

「子供が小さいうちは成長を見守りたい」「育児が少し落ち着いてから就職したい」という人は、子供が3歳になる時期を目安に再就職するのがおすすめです。

子供が3歳になれば体調も落ち着き、少しずつ手がかからなくなってくるため、出産直後に比べて働きやすくなります。

預け先も見つけやすくなるので、落ち着いて就職活動ができるタイミングです。

 

産後の再就職タイミングは保育園がポイント

出産後の再就職タイミングは子供の成長に合わせるのも大切ですが、保育園も考慮すべき重要なポイントです。

次からは産後の就職を目指すうえで、避けては通れない保育園問題について詳しく解説していきます。

 

保育園に落ちたという声も多い

産後に就職する場合、自分が働いている時間は子供を預ける必要があります。

身近に親族が住んでいて子供を預けられる環境にあれば問題ありませんが、ほとんどの家庭では保育園に預けることになるのではないでしょうか。

しかし保育園に入るためのハードルは高く、「保育園に落ちた」という先輩ママさんの声も後を絶ちません。

https://twitter.com/kumakodon35/status/1223603572018794498

厚生労働省の調査では、2019年4月1日の時点で待機児童数は16,772人にのぼると発表されています。(保育所等関連状況取りまとめ(厚生労働省)より)

産後の就職活動をはじめる際、「保育園に子供を預けられるか」が最初の焦点となりそうです。

 

認可保育園に入れるかはポイントをもとに自治体が決定する

認可保育園に入れるかどうかは、自治体がポイントをもとに決定します。

世帯における「保育の必要性」を点数化して、ポイントが高い家庭から順に入園できる制度です。

「保育園に子供を預ける前提で就職先を決めたが、なかなか保育園に入れず困ってしまった」という状況を避けるため、就職活動をはじめる前に下記について調べておくと安心です。

  • 保育園の空き状況を調べる
  • 自分の点数を把握する
  • 住んでいる自治体の、過去のデータを調べる

上記3点を調べることで、「自分は保育所に子供を預けられるのか」の目安を見積もれるため、就職に関する計画・準備がしやすくなるでしょう。

 

認可保育園は求職中・無職だと不利

点数の算出基準は自治体によって異なりますが、一般的に「就労」と「求職中」の人の基本点数には大きな開きがあるため、お住いの地域によっては保育園に入るのが難しい家庭もあります。

東京都世田谷区における保育園の入園選考基準は、夫婦ともにフルタイム勤務の世帯は100ポイントなのに対して、夫がフルタイム勤務・妻が求職中の場合は60ポイントで、差は40ポイントです。

「緊急性で考えると、求職中の人よりすでに働いている人を優先する」という理由のもと点数が設定されていますが、40ポイントの差は大きく、求職中の人は子供を保育園に預けられない自治体も存在します。

就職活動前に、前述した自治体のリサーチをしっかり行うと安心です。

>>選考方法について(世田谷区)

 

保育園空き状況別:産後の就活と保活の成功ルート

産後の就職を目指すためには、就職活動と同時に保活もする必要があります。

以下からは保育園に空きがあるパターン保育園に空きがないパターンに分けて、産後の就活と保活を成功させるための流れをご紹介します。

認可保育所の申請のタイミングについても記載しているので、それぞれ確認しながら全体の流れを把握しましょう。

  • 保育園に空きがあるパターン
  • 保育園に空きがないパターン

 

保育園に空きがあるパターン

認可保育園に空きがあり子供の預け先が確保できそうな場合は、以下のような順序で就活と保活を進めましょう。

  1. 就職先の情報収集をはじめる
  2. 役所や施設に問い合わせて、保育園の定員や募集状況を確認する
  3. 保育園の定員に空きがある場合、急いで就職活動を進める
  4. 面接では応募先の企業に「保育園に空きがあるので、採用が決まったら急いで入園申し込みをする」「入園が決定したら○○日から働ける」と具体的に伝える
  5. 採用が決まったら急いで入園の申し込みをする

認可保育園は空きがあれば毎月初から入園可能で、入園希望月の前月10日ごろを申請締め切りとしている自治体が多いです。

自治体に申請日を確認して、保育園入園日を選定しましょう。

入園日を確認することで、面接時に具体的な入社時期を伝えやすくなります。

ただし1月から4月の入園は、申し込みの締め切りが早まる・募集がないケースも考えられるため、年明けから春にかけて就職活動を行う際には注意が必要です。

 

保育園に空きがないパターン

認可保育園に空きなく子供を預けられそうにない場合は、以下のような順序で就活と保活を進めるのがおすすめです。

  1. 就職先の情報収集をはじめる
  2. 役所や施設に問い合わせて、保育園の定員や募集状況を確認する
  3. 保育園の定員に空きがない場合、入園の申し込みをしておく
  4. 一時保育を利用してパートの仕事を探すか、一時保育・祖父母・保育ママ・ファミリーサポートなどを組み合わせてフルタイムの仕事を探す
  5. 面接では応募先の企業に「子供の預け先は決まっている」「勤務可能時間や残業について」などを具体的に伝える
  6. 就職が決まったら認可保育園の入園が有利になるため、役所で引き続き入園の申し込みをする

認可保育園に空きがなければ、子供を預ける別の場所を確保する必要があります。

預け先の目途が立ち次第、就活を進めるのが安心です。

就職先が決まれば認可保育園の入園基準ポイントも高くなるため、保育園に入れる可能性は上がるので、就職後もあきらめずに保育園の申請を続けるといいでしょう。

子供の預け先については「子供の預け先が確保できそうか調べる」でご紹介しているので、ぜひ参考にしてください。

 

ママが産後の再就職に向けてするべき準備10ステップ

出産後の就職のタイミング・保活について確認したところで、続いては産後の再就職に向けた準備をはじめましょう。

産後の就職は、準備の有無で成功の確率が変わってきます。

  1. 産後どのように働きたいか将来のビジョンを描き、重視する条件を考える
  2. 仕事復帰・再就職する際に何が自分の武器になるか強みを考える
  3. 出産後の再就職に向けてアンテナを広げる
  4. 子供の預け先が確保できそうか調べる
  5. 資格の勉強を始める
  6. 自治体や大学主催の「主婦のための再就職講座」に参加する
  7. 在宅ワークができるサービスに登録する
  8. 主婦向けの転職サイトに登録する
  9. 将来やり続けたいと思うほど好きな仕事か考える
  10. 履歴書作成と面接の練習をする

ひとつずつ実践しながら、再就職に向けた準備を整えましょう。

 

1.産後どのように働きたいか将来のビジョンを描き、重視する条件を考える

まずは自分がどのような働き方をしたいのか想像し、仕事に対して重視する条件を考えましょう。

「出産前と同じように、子育てと仕事を両立させて働きたい」「家庭生活を大切にしながら働きたい」など、働き方によって重視する仕事の条件は変わります。

下記の記事で女性のキャリアプランの組み方について詳しく解説しているので、ぜひ実践してみてください。

>>女性のキャリアはどう築けば正解なの?女性が活躍し続けるために必要なこと

 

2.仕事復帰・再就職する際に何が自分の武器になるか強みを考える

自分の武器になる強みについて洗い出す作業も、出産後の就職を成功させるうえで重要です。

これまでのキャリアを振り返り、経験やスキルを確認しましょう。

一般事務の経験がある人はPCスキルやマナーを身に着けているため、事務職以外の仕事に応募するとしてもアピールポイントとして活用できるはずです。

就職に使えそうな武器や強みを考えることで、働きたいと思える職種の幅が広がるでしょう。

 

3.出産後の再就職に向けてアンテナを広げる

仕事に求める条件・自分の強みを確認すると同時に、産後の就職に向けてアンテナを広げておきましょう。

今までは育児や家のことで精一杯だったかもしれませんが、再就職するためには社会へ目を向けることも大切です。

「ママ友のなかにワーキングマザーがいれば、働き方についてアドバイスをもらう」「新聞の経済欄に目を通す」など、仕事や社会に対しての感度を上げておきましょう。

 

4.子供の預け先が確保できそうか調べる

産後の再就職タイミングは保育園がポイント」でも触れた通り、再就職して働きはじめるためには子供の預け先を確保する必要があります。

以下のような預け先があるので、利用できそうな預け先があれば積極的に情報収集しておきましょう。

  • 認可保育園
  • 認可外保育施設
  • 幼稚園
  • 認定こども園
  • 困ったときに頼れる補助的な子供の預け先について

 

認可保育園

受け入れ年齢:6ヵ月以上
保育時間:最大1日11時間

認可保育園は、国から認可を受けている保育園です。

産後の再就職タイミングは保育園がポイント」で解説した通り認可保育園には入園審査があり、両親が共働きの世帯・ひとり親家庭など、保育の必要性が高い世帯が優先して入園できます。

保育料は所得によって決定しますが、国や自治体から運営費の補助を受けているため、ほかの預け先よりも費用が安くなるのが特徴です。

 

認可外保育施設

受け入れ年齢:6ヵ月前後
保育時間:最大1日11時間(施設により一時預かりや土日対応、夜間保育も可能)

施設の広さ・保育士の人数など国の基準を満たしているのが認可保育園であるのに対し、認可外保育施設はこれらの基準がゆるやかになっています。

小規模で家庭的な雰囲気の施設が多く、細かいところまで目が行き届きやすいというメリットがありますが、自治体からの助成金が認可保育園に比べて少ないため、保育料は割高です。

認可外保育施設には以下のようなものがあります。

  • 事業所内保育所
  • ベビーホテル
  • 保育ママ

各施設によって設備や預かり時間などが異なるため、施設の見学を行ったうえで子供を預けるか判断するようにしましょう。

 

幼稚園

受け入れ年齢:3歳前後
保育時間:原則1日4時間(夏・冬・春に長期休日あり)

子供が3歳以上であれば、幼稚園を利用するのもひとつの手です。

保育園は共働きなどの事情により子供を保育できない場合預ける施設ですが、幼稚園は教育を目的にした場となります。

活動内容は幼稚園によって様々ですが、自立を促す遊びを中心としている園・小学校受験を目指した教育を行う園など、子供の教育方針に合わせた選択も可能なのがメリットです。

 

認定こども園

受け入れ年齢:保育は6ヵ月前後、その他児童は3歳前後
保育時間:保育は最大1日11時間、その他児童は原則1日4時間

保育園と幼稚園それぞれの機能を持ち合わせているのが認定こども園です。

保育を必要とする子供と、就学前の教育を受けたい子供が利用できます。

認定こども園はまだ数が少ないためお住まいの地域にない場合もあるかと思いますが、いわゆる「保育園と幼稚園のいいとこ取り」をした施設であり、自由度が高いのが特徴です。

「3歳からは幼稚園へ通わせたい」「夫婦の働き方が変わった」という場合でも転園する必要がないため、お近くに認定こども園があればぜひ入園を検討するといいでしょう。

 

困ったときに頼れる補助的な子供の預け先について

働きはじめると「休日に出勤することになった」などのトラブルが発生する場合も少なくありません。

一時的に子どもを預けたい場合の預け先は、以下のようなものがあります。

  • 祖父母
  • 一時保育
  • 病児・病後保育
  • ファミサポ(ファミリーサポート)
  • ベビーシッター

料金や時間・対象年齢などの利用条件は施設によって異なるため、利用を考えている施設がある場合、事前に窓口で相談するのがおすすめです。

いざというとき頼れる補助的な子供の預け先について知ることで、就職後に慌てず対応できるでしょう。

 

4.資格の勉強を始める

「再就職はもう少し子供が成長するまで待ちたいが、就職を見据えた準備はしたい」というママさんは、資格取得に向けて勉強するのもおすすめです。

最近はスクールに通うことなく在宅で勉強できるシステムが充実しているため、育児や家事の合間に資格勉強を進められます。

以下からは、出産後の就職におすすめしたい資格を6つご紹介します。

  • 通信で学べて資格が取りやすい医療事務
  • 講習を受ければ取得できる歯科助手
  • 需要が高く求人が豊富なホームヘルパー
  • 実務経験があれば受験可能な保育士
  • すべてのデスクワークに有利なMOS
  • 事務系の経験に上乗せできる簿記検定

 

通信で学べて資格が取りやすい医療事務

主婦に人気の医療事務は、通信教育と在宅受験で取得できる資格です。

医療の需要が増えている背景から求人は安定しているため、比較的就職先を見つけやすいのが特徴です。

医療機関によってはパートやアルバイトも積極的に採用しており、「子育てや家事と仕事の両立がしやすい」という理由から、出産後の再就職先に医療事務を選ぶママさんも多く存在します。

医療事務については下記の記事「主婦の再就職に適した職種とは」で詳しく解説しているので、資格取得を検討している人はぜひご覧ください。

>>主婦の再就職は難しいの?専業主婦の再就職を成功させる10のポイント

 

講習を受ければ取得できる歯科助手

歯科助手は全国各地で求人募集があり、転勤や引っ越しの際も仕事探しに困らない側面からママさんに人気です。

歯科医院は住宅地近くの立地も多いため、近所に歯科医院があれば、育児や家事の時間を確保しやすくなります。

業務内容も医師のサポートだけではなく、受付や会計などの事務業務も発生するため、一般企業での経験が活かせるのも魅力のひとつです。

 

需要が高く求人が豊富なホームヘルパー

高齢化が進む現在、ますます需要が高まっているのが介護職です。

ホームヘルパー2級もしくは3級であれば数ヶ月で取得できるケースが多いため、「手に職をつけたい」と考えている人はぜひ取得を検討してみてください。

職場は介護施設だけではなく、病院や訪問介護などの選択肢もあるので、働き方の幅も広がるでしょう。

 

実務経験があれば受験可能な保育士

介護職と同様、慢性的に不足しているのが保育士です。

少子化の時代であっても共働き家庭が増加しているため、保育士の需要は年々高まっています。

保育士は国家資格ですが、児童福祉施設での長期の実務経験があれば受験資格を得られるので、施設で働きながら資格取得を目指すのもおすすめです。

子育ての経験も活かせるので、未経験であっても挑戦しやすい国家資格です。

 

すべてのデスクワークに有利なMOS

一般企業への再就職を目指す場合は、MOS(マイクロソフト・オフィス・スペシャリスト)を取得すれば損はないでしょう。

オフィスワークではワード・エクセル・パワーポイントなどの使用頻度が非常に高く、アピールポイントにつながります。

出産前に一般企業でオフィスワークしていた人は、MOSを取得することで付加価値をつけることが可能です。

 

事務系の経験に上乗せできる簿記検定

事務系の職種を希望している人は、簿記検定を取得すると大きな強みになります。

事務職への求人は応募者が殺到しますが、簿記検定2級を取得している人はわずかであるため、ライバルとの差別化が図れ非常に有利です。

簿記検定2級の取得には、3級取得者であれば3ヶ月前後・簿記初心者であれば半年程度の勉強時間が必要になるので、取得を目指す際は早めに勉強計画を立てておきましょう。

 

資格取得の準備はいつから始めるべきか

取得したい資格によって準備期間・勉強時間は異なりますが、資格取得で再就職を有利に進めるためには、できるだけ早いうちから準備をはじめるのがおすすめです。

子育て中は子供の成長によって生活リズムが変化しやすいため、思うように勉強時間を確保できない時期も発生するかと思います。

再就職したいタイミングに間に合うように、余裕をもって資格取得に向けた準備期間を設定するといいでしょう。

ユーキャンでは産後の就職が有利になる資格も多くサポートしているので、「資格を取得して、再就職への準備をしたい」という人はぜひチェックしてみてください。

>>生涯学習の「ユーキャン」

 

6.自治体や大学主催の「主婦のための再就職講座」に参加する

出産後の就職に向けてスキルアップしたい人は、資格取得のほかに自治体・大学主催の「主婦のための再就職講座」に参加するという方法もあります。

講座を受講することで仕事に役立つスキルが身に付き、独自求人への応募も可能です。

下記の記事「4.再就職支援を受ける」で詳細を紹介しているので、興味のある人はぜひ一度ご確認ください。

>>主婦の再就職は難しいの?専業主婦の再就職を成功させる10のポイント

 

7.在宅ワークができるサービスに登録する

「出産後にいきなり働きはじめるのは不安」という人は、在宅ワークからはじめてみるのもひとつの手です。

在宅ワークならライティングやデータ入力など、自宅でできる仕事が見つかるので、育児や家事の隙間時間を活用して働けます。

クラウドワークスなら育児中のママさんでも挑戦しやすい仕事がたくさんあるので、登録して試してみるのもおすすめです。

>>日本最大のクラウドソーシング「クラウドワークス」

 

8.主婦向けの転職サイトに登録する

主婦向けの転職サイトに登録することで、どのような条件の求人があるのか情報収集するのも有効です。

転職サイトは数多く存在しますが「しゅふJOBパート」はワーキングマザー向けの求人が豊富で、就職後の生活をイメージしやすいでしょう。

>>主婦に嬉しい求人が見つかる「しゅふJOBパート」

 

9.将来やり続けたいと思うほど好きな仕事か考える

働きたいと思える求人が見つかったら、「長く働きたいと思える仕事なのか」を検討してみましょう。

待遇や条件のみで仕事を決めてしまうと、「自分の適性に合わない仕事で、働くのがつらい」というミスマッチが起こり、就職できたとしても早期退職してしまう恐れがあります。

再就職先を探すうえで条件面はもちろん大切ですが、「やりがいを感じる仕事か」を同時に考えることで、長く働ける職場や仕事を見つけられるはずです。

 

10.履歴書作成と面接の練習をする

本格的に就職活動をはじめる前に、履歴書作成と面接の練習をしておくと安心です。

履歴書の作成と面接対策は、自分のキャリアや将来のビジョンを把握する手段としても有効活用できます。

本番前に繰り返し練習することで、自分の仕事に対する希望を明確化しながら、就職活動へ向けた準備を仕上げることができるでしょう。

ママさんのなかには「就職活動は新卒からしていない」という人も多いのではないかと思います。

履歴書の作成や面接にはコツがいるため、何度か練習することで本番も慌てずに対応できますよ。

 

産後の再就職で目指すべきなのは正社員?非正社員?

出産後の就職に向けて準備を進めるうちに、自身の働き方についてのビジョンも固まってくるのではないかと思います。

続いては自分に合った就業形態はどのようなものか、それぞれのメリット・デメリットを踏まえて確認していきましょう。

  • 正社員での就職を目指す
  • 正社員以外の就業形態で働く

詳しく解説していきます。

 

正社員での就職を目指す

やりがいのある仕事や安定した収入を望むママさんは、正社員での就職を目指すといいでしょう。

しかし「正社員は責任や時間的拘束も大きいため、子育てと両立できるか不安」「出産後でも正社員として就職できるのだろうか」と感じるママさんも多いはずです。

以下からは子育てと仕事を両立させる方法・正社員の目指し方・正社員のメリット・デメリットなどを解説していきます。

 

正社員を目指して就職活動をする前に知っておきたいこと

大前提として「子育てと仕事の両立は大変である」という事実を受け止め、心構えしておきましょう。

出産後に正社員として就職して働き続けるのは、想像以上に大変なことです。

「正社員になったものの、子育てや家事とのバランスが取れずにすぐ辞めてしまった」という事態になってしまうと、その後のキャリアにも響きかねません。

「なぜ正社員を目指すのか?」という疑問を自身に投げかけ、産後に正社員として就職したい理由を明確にすることが重要です。

出産後に正社員として就職し、再び働きはじめているママさんは近年増加傾向にあるため、正社員になるチャンスは必ずあります。

正社員を目指すママさんは、あきらめずに根気強く就職活動を続けましょう。

 

正社員でも育児と両立できるのか

正社員として働きながら育児をするのは大変ではありますが、不可能ではありません。

様々な工夫をしながら、仕事と育児を両立している正社員のママさんは大勢います。

育児と仕事を両立するうえで大切なのは、トラブルが発生した際の対処方法を知ること・サポートしてくれる人々への感謝の気持ちを忘れないことです。

子供が小さいうちは、発熱や自身の体調不良・予期せぬトラブルなどにより、職場に迷惑をかけることもあると思います。

その際、迷惑を最小限に抑える方法をあらかじめ考えておくことが大切です。

「常に効率アップを図りながら仕事に取り組む」「いざというときの子供の預け先やかかりつけ医を決めておく」など、小さな工夫を積み重ねることで、負担は軽くなっていきます。

協力してくれる人々に感謝の気持ちを伝えることで、自分だけではなく周りの人々にとっても働きやすく、ワーキングマザーをサポートしやすい環境が育っていくでしょう。

 

産後の就職で正社員になる方法

続いては、出産後の再就職で正社員になる方法を3つご紹介します。

  1. これまでのキャリアを活かし採用当初から正社員を目指す
  2. 紹介予定派遣から正社員を目指す
  3. パートやアルバイトから正社員を目指す

 

1.これまでのキャリアを活かし採用当初から正社員を目指す

最初にご紹介するのは、採用当初から正社員を目指す方法です。

前職でキャリアを積んでいて離職期間が短い人は、出産後の就職であっても正社員として採用される確率は高いでしょう。

「これまでの経験を転職後も活かしたい」と積極的にアピールすることで、前職のキャリアを活かせる正社員を目指せます。

「前職でキャリアを積んでいる」「専門性の高いスキルがある」「離職期間が短い」というママさんは、ぜひ正社員求人への応募に挑戦してください。

 

2.紹介予定派遣から正社員を目指す

最初から正社員の求人に応募するだけではなく、紹介予定派遣から正社員を目指すという方法もあります。

紹介予定派遣とは一定期間派遣社員として働いたあと、派遣先の企業と本人の合意が得られたのち、直接契約に切り替わる制度のことです。

直接契約の際、正社員ではなく契約社員としての雇用を掲示される場合もありますが、実力や頑張り次第では「ぜひ正社員になってほしい」と企業側が申し出るケースもあります。

派遣社員の期間は、企業側だけではなく自身にとっても「長く続けられる仕事または職場かどうか」を見極められるメリットがあるのも特徴です。

派遣社員は多少ブランクがあっても採用されることが多いため、「離職期間は長めだが、能力には自信がある」「子育てと両立できる環境かどうか見定めたい」と感じているママさんは、紹介予定派遣から正社員を目指すといいでしょう。

 

3.パートやアルバイトから正社員を目指す

パート・アルバイトから正社員を目指すのもひとつの手です。

パートやアルバイトの求人の中には、正社員登用制度がある企業も存在します。

仕事の実績や勤続年数に応じて正社員登用の機会が与えられるため、ママさんとってもチャンスがあるでしょう。

正社員登用制度があるからといって誰でも正社員になれるわけではありませんが、勤務先の仕事や職場環境が気に入って「今後もこの会社で働き続けたい」と感じた場合は、正社員登用の機会があれば挑戦してみるのもおすすめです。

 

産後に正社員として再就職するメリット

正社員のメリットについてはご存知の人も多いかと思いますが、産後に正社員として就職するメリットはどのようなものがあるのでしょうか。

様々なメリットがありますが、主に以下の4つが挙げられます。

  1. 派遣やパートと比べて給与が高く安定している
  2. 各種保険・福利厚生が適用される
  3. 社会的な信用がある
  4. やりがいがありキャリアを築ける

正社員の魅力は、安定した給与や待遇・社会的な地位だと言えるでしょう。

特に収入面においては、女性正社員の平均年収が約500万円なのに対して、女性非正社員は約180万円と約320万円の年収差があります。(平成30年分民間給与実態統計調査(国税庁)より)

生涯の教育費は子供ひとりにつき1000万円と言われているため、安定して高い給与を得られる正社員になれば、生活はずいぶん豊かになるのではないでしょうか。

正社員になれば責任ある仕事を任される機会も増えるため、キャリアを築きながら年収アップを目指すのも可能です。

 

産後に正社員として再就職するデメリット

出産後に正社員として就職する魅力的なメリットがある一方で、デメリットもあります。

  1. 勤務時間・勤務日数が固定される
  2. 出張・転勤の可能性がある
  3. 仕事に責任がともなう
  4. 長期の休みが取りにくい

正社員は仕事に責任を伴うため、働き方の柔軟性が低い傾向にあります。

仕事の拘束時間が長く突発的な休みも取りにくいため、急なトラブルが起きた際に困ってしまうこともあるでしょう。

臨機応変な対応が求められるため、常に考えながら仕事と子育てに取り組む必要があります。

場合によっては転勤の可能性もあるので、会社に地域限定社員などの制度があれば積極的に活用したいところです。

 

正社員以外の就業形態で働く

正社員以外で働く場合、以下のような働き方があります。

  • 契約社員
  • 派遣社員
  • パートタイム労働者(非正規雇用)
  • 個人事業主、業務請負

「契約社員」「派遣社員」「パートタイム」は正社員ほど採用基準が厳しくない場合が多く、採用されやすいのが特徴です。

求人数も比較的多いため、「すぐに働きたい」「子育てや家事を優先しながら働きたい」というママさんは、上記のような正社員以外での働き方を検討してみてもいいでしょう。

また特別なスキルがある人や、「在宅ワークができるサービスに登録する」でご紹介したクラウドソーシングでの仕事が軌道に乗った人などは、個人事業主として業務委託で仕事をするのもおすすめです。

収入が不安定な面もありますが、家で仕事を続けられる場合が多いため、ストレスなく働けるママさんは多いでしょう。

 

産後は正社員以外の就業形態からはじめる人の理由

「出産後の就職は、正社員以外の就業形態を選んだ」というママさんも、中にはいらっしゃいます。

その理由は「状況を整理した結果、正社員として働くのは難しいと感じた」というものが多いようです。

子育てをしながら正社員として働くのは大変なことです。

現在の状況を見直したうえで、就業形態を選択するのが安心でしょう。

 

正社員以外で働くメリット

産後に正社員以外で働くメリットには、以下のようなものがあります。

  1. 勤務条件で融通が利きやすい
  2. 業務中に子どもの迎えがOKな場合もある
  3. 本格的に働く前のリハビリ期間になる

ママさんにとって最も嬉しいのは、勤務時間や休みの融通が利きやすい点です。

シフト制の仕事も多いため、希望通りの働き方が実現しやすい傾向にあります。

また「将来的にはフルタイムに復帰したいけど、いきなり戻るのは不安」という人は、正社員以外の働き方を経験することでリハビリ期間になり、スムーズに社会復帰できるようになるでしょう。

 

正社員以外で働くデメリット

自由度が高いのが魅力の非正社員ですが、以下のようなデメリットもあります。

  1. 収入が安定しない
  2. 派遣切りなどにあう可能性がある
  3. 昇給が難しい

産後に正社員として再就職するメリット」で解説した通り、非正社員の年収は正社員と比べて非常に低く、安定しない傾向にあります。

昇給も期待できない職場が多いため、安定性を求めて仕事を探す人には不向きでしょう。

正社員以外で働く場合は「あくまでも一時的な仕事」として捉え、子供の成長タイミングに合わせて正社員を目指すのがおすすめです。

 

好きな時間帯で働くには起業という選択肢もある

「自由に働きたい」という理由で非正社員を選ぶ人には、「起業」という選択肢を残しておけば、視野が広がるかもしれません。

「特別なスキルや人脈を持たない自分は、起業なんて無理」と感じるママさんもいるかと思いますが、日常からヒントを得たアイディアをもとに起業する「ママ起業家」はたくさんいます。

発信するのが好きな人・アイディアを形にするのが好きな人は、ぜひ起業を検討してみてはいかがでしょうか。

下記の記事では起業のやり方について詳しく解説しているので、興味のあるママさんはご覧ください。

>>起業のやり方についてチェック
※こちらの記事は現在執筆中です。公開までお待ちください。

 

産後のママが本当に働きやすい職場を見つける方法

続いては、産後のママが働きやすい職場とはどのようなものかを見ていきましょう。

産後の就職先として重視したいのが、以下のような「子育てに理解がある職場環境か」というポイントです。

  • 子育てに理解がある
  • 産休・育休制度を利用した実績があり、育児中または産休中の社員が在籍している
  • 管理職や上司に育児経験者がいる

育児中または産休中の女性社員が在籍している職場であれば、受け入れ体制が整っていて、子育てに理解がある会社だと言えるでしょう。

また、入社したら直属の上司になり得る社員が育児経験者であれば、さらに働きやすい環境である可能性が高くなります。

面接官が上司候補である場合、雑談を交えて育児経験の有無を聞いてみるのもひとつの手です。

 

以下のような会社の制度について調べるのも有効です。

  • 休暇が取得しやすい
  • 時短勤務やリモートワークが可能

子育て中のママさんは、子供の病気でどうしても休む必要に迫られる機会が多くあります。

年間休日数・有給休暇取得率の数字を確認して、あらかじめ休みやすい職場環境かチェックしておくと安心です。

また、時短勤務やリモートワークを採用している企業にも注目するといいでしょう。

現在は出産直後の子育てに追われているかもしれませんが、将来「二人目が欲しい」「妊活したい」という気持ちになる可能性もあります。

時短勤務やリモートワークができれば、妊婦に優しい環境で働けるため、辞めることなく働き続けられるでしょう。

 

ママ必見!出産後の再就職に役立つ制度・サービスを教えます

最後に出産後の就職に役立つ制度・サービスについてご紹介します。

出産後の就職活動は不安も多いかと思いますが、働きたいと感じるママさんを支援するサービスや制度は数多くあります。

自分に合った制度を見つけて、産後の再就職を成功させてください。

  1. 転職エージェント
  2. 再雇用制度
  3. マザーズハローワーク
  4. 仕事と育児カムバック支援サイト
  5. ハロートレーニング

それぞれ詳しく解説していきます。

 

1.転職エージェント

転職エージェントは、出産後の再就職を目指すママさんにとって強い味方です。

「有給休暇取得率が高い」「子育て中の社員が多い」など産後のママさんが働きやすい会社は人気があるため、競争率も高く、求人情報が非公開になっているケースもあります。

転職エージェントを利用すれば非公開求人の中からも会社を紹介してくれるため、出産後でも働きやすい職場に出会いやすいでしょう。

転職エージェントの中にはワーキングマザーに特化したサービスもあるので、育児と仕事を両立する方法をプロのカウンセラーと相談しながら就職活動できます。

下記の記事では女性におすすめの転職エージェントを紹介しているので、気になるママさんはぜひ登録してみてください。

>>女性におすすめの転職エージェント20選|転職エージェントの選び方や活用法も!

 

2.再雇用制度

「一度退職した社員を企業がふたたび雇う制度」を、再雇用制度といいます。

再雇用制度は、定年退職した社員をふたたび雇い入れる「定年後再雇用」が有名ですが、妊娠・出産・育児を理由に退職した女性社員に対しても適用される制度です。

企業側は「これまでの経験を活かして働いてもらえるため、新しい人材をいちから育てるよりコストがかからない」というメリットがあり、求職者側にも「慣れ親しんだ環境で即戦力として働ける」というメリットがあります。

退職理由など個人の状況にもよりますが、以前勤めていた会社が再雇用制度を設けている場合、選択肢のひとつとして検討するのもおすすめです。

 

出産後の再雇用制度の活用は退職理由など条件の確認をする

再雇用制度には「退職理由」「退職前の勤続期間」「離職期間の上限」などが定められている企業もあります。
企業によって条件は異なるので、再雇用を希望する場合は「自分が条件を満たしているか」を早い段階で企業の担当者に確認すると安心です。

 

3.マザーズハローワーク

出産後の就職活動には、マザーズハローワークを利用するのもいいでしょう。

マザーズハローワークは自治体が運営している機関で、ママさん向けの求人を紹介してくれます。

無料で応募書類の添削・面接対策なども行っているため、就職活動について不安を抱いているママさんは、マザーズハローワークへ登録してみるといいですね。

>>マザーズハローワーク東京

 

4.仕事と育児カムバック支援サイト

厚生労働省が管轄する「仕事と育児カムバック支援サイト」を活用すれば、産後の就職を目指すママさんが必要な情報を効率的に収集できます。

「仕事と育児カムバック支援サイト」は、育休からの職場復帰・育児などを理由に退職した女性の再就職支援を目的に運営されている情報サイトです。

「仕事と育児カムバック支援サイト」では全国の市町村ごとに、下記のような情報を入手できます。

  • 再就職支援情報
  • ファミリーサポートセンター情報
  • 保育所情報
  • 再就職に向けたセミナー開催情報

子育てしながら就職活動をするママさん同士の交流・悩み相談の場も設けられています。

ひとりで再就職を目指すのに不安を感じているママさんは、ぜひ「仕事と育児カムバック支援サイト」を活用してみてください。

>>仕事と育児カムバック支援サイト

 

5.ハロートレーニング

「スキルを身につけて長く働きたい」というママさんは、「ハロートレーニング」を利用すればスキルアップにつながります。

国や自治体が運営しているハロートレーニング(公的職業訓練)は、仕事をするために必要な職業スキル・知識を習得できる公的制度です。

訓練コースの一例は下記の通り。

  • 事務
  • IT
  • 建設・製造
  • 介護
  • デザイン など

テキスト代などの教材費は自己負担ですが、受講料は無料です。

「出産前は一般事務として働いていたが、ハロートレーニングを利用して介護職に就職した」というママさんもいるため、「手に職をつけたい」と考える人は受講を検討するといいでしょう。

ハロートレーニングには託児サービス付きのコースも用意されているので、子育て中のママさんも安心して利用できます。

>>ハロートレーニング(厚生労働省)

 

産後の就職を成功させてワーキングマザーとして活躍しよう

産後の就職を成功させるためには、準備とタイミングが重要です。

計画的に出産後の就職活動を進めることで、ワーキングマザーとして活躍できる会社と出会えるでしょう。

子育てと仕事の両立は大変かと思いますが、自分なりに工夫しながら乗り越えることで、公私ともに充実した未来を築き上げられるはずです。

 

>>女性の働き方TOPページへ

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