「女性が少ない職場で結婚後も働けるか不安」「結婚後も今のように働き続ける自信がない」「将来的には出産・育児もしたいけど今の職場では厳しいかもしれない…」などの理由により、結婚を機に転職を検討する女性が多いようです。
当記事では、結婚を機に転職を検討している女性へ向けて、転職するおすすめのタイミングや転職活動をする際の企業選びや転職面接時に納得してもらえる受け答えのポイント、転職活動の進め方など幅広くご紹介します。
男性のケースにも触れているので、結婚を機に転職を検討している女性も男性もぜひ参考にしてみてください。
結婚前に転職？結婚後に転職？それぞれのメリット・デメリットとは
「結婚前に転職する」のと「結婚後に転職する」のではどちらが良いのでしょうか。
それぞれのタイミング別にメリット・デメリットを見てみましょう。
「結婚前」のタイミングで転職する場合
- 選べる業界・職種の幅が広くなる
- 結婚後の生活スタイルを踏まえて働き方や労働時間、雇用形態を調整できる
- 将来的に出産を希望している場合は、出産までの期間に新しい職場で信頼関係を築ける期間を長くとれる
- 家庭を最優先とした転職では、キャリアがストップ or ダウンする可能性が高くなる
- 転職後すぐは休暇を取りにくいので、結婚後すぐの妊娠・出産が難しい
- 結婚後しばらくは仕事と家庭の両方で慣れない生活をしなければならない
「結婚後」のタイミングで転職する場合
- 現実の生活と両立できる転職先を探せる
- 妊娠・出産・育児などが落ち着いてから転職できる
- 妊娠・出産をして子育て中の場合、転職活動ための時間を取りにくくなる
- 育児中や妊娠・出産を控えている場合、正社員として採用される可能性が低くなる
女性が転職するタイミングは「結婚前」がおすすめ
結婚前に転職しても結婚後に転職しても、それぞれメリット・デメリットがあることがお分かり頂けたかと思いますが、当記事では「結婚前」の転職をおすすめします。
その理由は以下の通り。
- 結婚前の半年は式の準備と仕事の両立が難しい
- 転職後1年以内は育休の取得ができないケースも
- 結婚後だと企業側が懸念することが多いので不利
それぞれ詳しく見ていきましょう。
結婚前の半年は式の準備と仕事の両立が難しい
結婚式の準備は半年前頃から本格化し、休日が結婚式の準備で終わることも珍しくありません。
また結婚式までに多くのことを決める必要があるため、意見がぶつかって喧嘩をしてしまうカップルも。
転職と結婚式の準備が重なるとストレスとなって険悪なムードになってしまうので、結婚の1年以上前に転職しておけば、ゆとりをもって結婚式の準備ができるでしょう。
転職後１年以内は育休の取得ができないケースも
育休制度は正社員なら無条件で取得できるのではなく、労使協定により「入社後1年以上であること」などの条件があるケースが多いです。
また育児休業中は雇用保険法により「育児休業給付金」が支払われますが、「育児休業開始日前２年間に通算して12ヶ月以上の被保険者期間が必要」など、さまざまな給付条件も。
「結婚したらすぐにでも子供がほしい」と考えているなら、結婚前に転職しておいた方が良いでしょう。
使用者と労働者の過半数による労働組合（組合がない場合、労働者の過半数代表者）との間で結ばれる、書面による協定のこと。
結婚後だと企業側が懸念することが多いので不利
未婚女性はフットワークが軽いので企業側はあまり懸念することなく採用できますが、既婚女性は以下のように企業側が懸念する事項が多いので、未婚女性よりも転職に不利な傾向があります。
残業や休日出勤に対応できない
結婚した女性には家庭があるため、「残業や休日出勤に対応できないのでは？」と懸念していることが多いです。
特に子育て期間中の女性に対しては「対応できない」とみなしているので、企業や職種によっては転職が不利になる傾向にあるでしょう。
すぐに辞める可能性がある
結婚した女性が転職する場合、出産の予定がなくても「出産を機に辞めるのでは？」と見られることもあります。
企業側もすぐに辞められるのは困るので、採用で不利になる傾向があります。
すぐに産休・育休を取る可能性がある
若い既婚女性の場合は、産休・育休を取る可能性があります。
せっかく採用した人材が入社後すぐ産休・育休に入ってしまうのは、企業側からしたら大きな痛手。
復帰したとしてもその後しばらくは時短勤務になる可能性があるので、企業側は採用を避ける傾向があるでしょう。
男性が結婚を機に転職するなら、「住宅ローンを組んだ後」がおすすめ。
国土交通省「平成28年度民間住宅ローンの実態に関する調査結果報告書」によると、金融機関の97.2％が住宅ローンの審査項目に「勤続年数を含む」と回答しており、１年以上の勤続年数を必要としている金融機関が過半数を超えています。
結婚・転職・マイホーム購入を同時に行なおうとしてもすぐには難しいのが現実なので、転職する前の勤続年数が長い場合は退職前に住宅ローンを組んでおきましょう。
女性が結婚を機に転職をする理由やきっかけは？
女性が結婚を機に転職をする理由やきっかけには何があるのでしょうか？
プロポーズ・入籍・結婚を機に転職
結婚をすると独身時代とはライフスタイルが変わってくるものです。
将来のライフプラン（出産・育児）を踏まえて、今よりも女性が働きやすい企業や職種に転職する方が多いようです。
妊娠・出産の予定がある
「仕事が忙しい…」「責任のある立場でなかなか休めない…」といった職場環境では、将来的に妊娠を望む女性が働き続けることが難しいかもしれません。
このため、妊娠中または出産後もストレスなく働ける仕事に転職する方も多いようです。
理想のワークライフバランスを求めて
結婚をすると料理や掃除、洗濯など、さまざまな家事をこなさなければなりません。
勤務時間が長かったり残業が多い職場では、家事がおろそかになってしまうことも。
ワークライフバランスを大切にするために、時短が叶う職場へ転職する方も多いようです。
給与アップを狙って
家族が増えれば出ていくお金も増えていきます。
同じ会社で働き続けても昇給が見込めない場合は、思い切って転職に踏み切る人もいるようです。
- 転勤を避けるため
- 残業・休日出勤を減らすため
- 金銭的なゆとりを持たせるため
- 恋人の親に結婚を認めてもらうため
転勤が多いと子どもの転校や妻が仕事に就けない、家を購入できないなどのデメリットがあるため、転職をする方が多いようです。
残業・休日出勤でプライベートな時間が確保できないと妻にしわ寄せがくるので、それらを避けるために転職する人も。
家庭を持つと何かとお金がかかるので、金銭的なゆとりを持つため転職に踏み切る男性も多いでしょう。
中には恋人の親に認めてもらうために大手企業へ転職する男性もいるようです。
いずれにしても、男性もさまざまな理由で転職をしているということが分かります。
女性が結婚を機に転職する際のポイントとは？
ここからは、女性が結婚を機に転職する際のポイントをご紹介します。
ポイントは以下の通り。
- ライフプランを立てる
- キャリアプランを立てる
- 出産や育児を視野に入れて働き方を選ぶ（正社員・派遣社員・パートなど）
- 転職で譲れない要件の優先順位を決める
- 自分に都合の良い条件ばかりを求めない
- 念入りに情報収集をする（求人・企業の実態など）
- 資格取得などスキルを磨く
- 転居を伴うのであれば転居先の行政制度を確認する
- 転職エージェントを活用する
それぞれ詳しくご紹介します。
ライフプランを立てる
女性が結婚を機に転職をしたいなら、ライフプランをしっかり立ててから転職しましょう。
女性は結婚・出産・育児などのライフイベントが発生すると独身時代と同様に働くのが難しくなります。
またライフイベントによってはお金が必要になってくるので、転職をする前に将来のライフプランを立てて、「どんな働き方をしたいのか」「どれくらいの給与が必要なのか」をよく考えておきましょう。
キャリアプランを立てる
キャリアにこだわりのある方はキャリアプランをしっかり立てて転職しましょう。
結婚前後に立てるキャリアプランは「10年後にどのような女性やビジネスパーソンになっていたいか」を基準に考えるのがおすすめ。
最終的に「成功した自分」の様子をできるだけ具体的に想像し、そのために必要な要素を10年かけて集めていくイメージで、キャリアプランを立てていきましょう。
出産や育児を視野に入れて働き方を選ぶ（正社員・派遣社員・パートなど）
結婚を機に転職をする場合、「正社員・派遣社員・パート、どの働き方が良い？」という疑問がつきまとうのではないでしょうか。
パートはプライベートとの両立がしやすいですが、家計に余裕がなければ不安が残ってしまいます。
一方正社員や派遣社員はお金に関する不安は減りますが、家事や育児に取れる時間が減ってしまいます。
「旦那さんの収入だけで生活できるのか？」「家事や育児をこなせるのか？」などを踏まえて、雇用形態を選ぶようにしましょう。
転職で譲れない要件の優先順位を決める
結婚を機に転職をする場合、以下のように転職で譲れない要件を絞りましょう。
- 産前・産後休業や育児休業の取得実績がある
- 出産後も仕事を続けている社員が複数いる
- ノルマや残業が少ない
- 定時に退社できる
- 休日出勤や接待がない
- 転居を伴う転勤がない
しかしながらすべての要件に該当する企業が見つからないこともあるので、優先順位をつけて上位の要件が満たされている企業へ応募することをおすすめします。
自分に都合の良い条件ばかりを求めない
自分に都合の良い条件ばかりを主張しても受け入れてもらえません。
企業側の事情も考えた上で、少しは譲歩する姿勢が大切になります。
自分が絶対に譲れない条件があって企業側が受け入れられない場合は、ご縁がなかったと思って他の企業を探しましょう。
念入りに情報収集をする（求人・企業の実態など）
企業側が提供している求人情報がすべて正確とは限りません。
だまされて悔しい思いをしないためにも、応募する前に企業の社風や求人に関する情報を入念に集めましょう。
実際に勤務している人からの聞き取りの他、転職会議やVorkersなどの企業の口コミサイトを閲覧するのも有効です。
資格取得などスキルを磨く
転職活動の前にやっておいて良かったこととして度々挙げられているのが「資格取得」。
資格を持つことで知識やスキルが証明され、企業側に大きくアピールすることができます。
既婚女性は転職に不利な状況ではあるので、既婚のハンデを乗り越えたり他のライバルと差をつけるためにも資格取得をしておくと良いでしょう。
転居を伴うのであれば転居先の行政制度を確認する
結婚・転職に転居を伴うのであれば、転居先の行政制度も確認しておきましょう。
自治体によっては子供の医療費が無料など、子育て支援が手厚い自治体もあります。
行政制度を活用しない手はないので、転職する前に確認しておくことをおすすめします。
転職エージェントを活用する
転職活動を効率的に行いたいなら「転職エージェント」の活用がおすすめです。
転職エージェントは企業の実情に詳しいので自分で情報収集する手間が省けますし、面接で直接聞きにくい企業の雰囲気や女性の待遇などを聞くことができます。
またエージェントに登録されている数万社のなかからあなたにおすすめの企業を紹介してくれるので、 求人を探す手間も省けます。
転職エージェントに登録＝すぐに転職活動を開始というわけではないので、とりあえず転職エージェントに無料登録して転職活動の相談をするだけでもアリでしょう。
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女性が転職先を選ぶ時に確認しておきたいこと
転職を成功させるには「転職先選び」が重要です。
ここからは、女性が転職先を選ぶ時に確認しておきたいことをご紹介するので、転職を検討している女性は押さえておきましょう。
社員に占める女性の割合
業種・職種にもよりますが、女性が多い企業は女性が働きやすい環境が整っている可能性があります。
結婚・妊娠・出産に対しても理解を得やすいので、長く働くことができるでしょう。
社員に占める既婚者の割合
既婚率が高い企業は、既婚者が家庭との両立ができるからこそ既婚率が高くなっていると言えます。
既婚者が働きやすいように各種制度が導入されている可能性が高いため、働きやすいと言えるでしょう。
産休や育休の取得実績
産休や育休などの制度があっても、実際に使われていなければ意味がありません。
選考の場で産休や育休の取得実績について質問してみると良いでしょう。
柔軟な働き方が可能か（時短勤務・リモートワーク）
将来的に子供が産まれた場合、保育園のお迎えで早く帰らないといけなかったり、急な発熱で出社できないといった事態になることもあります。
時短勤務やリモートワークなど柔軟な働き方ができる会社なら、子育てをしていても仕事と両立させやすいでしょう。
残業や出張の有無
子育て中は残業や出張は避けたいものです。
残業や出張はあるのか、あったとしても子育て中は配慮してもらうことができるのかなども確認しておきましょう。
男性が転職先を選ぶ際には、次の2つの点を確認しておきましょう。
結婚後の生活は独身時代よりもお金がかかりますし、子供が生まれれば長期にわたって養育費が必要になります。
年収が早々に頭打ちになるような職業や、長期間続けることが難しい職業は避けたほうが良いでしょう。
残業や出張が多すぎる仕事だと、家族と過ごす時間が取れなくなる可能性があります。
コミュニケーション不足は離婚の原因にもつながるので、軽く考えずに慎重に判断しましょう。
女性が結婚を機に転職する際の受け答えのポイントとは？
ここからは、さらに受け答えにフォーカスしてポイントをご紹介します。
ポイントは以下の通り。
- 長く働く意思を伝える
- 自分勝手な理由で転職しようとしていると思われないようにする
- ライフプランについて聞かれたときの答えを用意しておく（結婚・妊娠など）
- 企業目線で考えて受け答えする
- 何事も正直に言う
- 退職理由と志望動機をポジティブにアピールする
- 企業が望む人材像と自分がマッチする点を見つけてアピールする
それぞれ詳しくご紹介します。
長く働く意思を伝える
記事の前半でも触れましたが、企業は既婚または結婚を控えた女性を採用するにあたり、両立できずに退職したり妊娠・出産のために休職することを懸念しています。
採用担当者から仕事と家庭の両立を懸念する質問がきたら、保育園の利用やパートナーの勤務体制など具体的な根拠を挙げて「働ける」ことをアピールしましょう。
長く働く意思があることに加えてこのようにアピールできれば、企業側のあなたへの不安は払拭されるでしょう。
自分勝手な理由で転職しようとしていると思われないようにする
結婚が理由で転職する場合、転居を伴ったりライフスタイルが大幅に変わるために、やむを得ず転職をしていると面接官が受け取ってくれることもあります。
しかしながら、「定時に帰宅したい」「残業したくない」という理由で転職しようとしていることを伝えると、自分勝手な印象を与えてしまいます。
要望があるのであれば「そういう理由なら仕方ない」と思ってもらえるように伝えることが大切です。
ライフプランについて聞かれたときの答えを用意しておく（結婚・妊娠など）
セクハラを懸念して「出産のご予定はありますか？」と露骨に聞かれることは少ないと思いますが、「将来的にどうしていきたいか？」などオブラートに包んだ形で聞いてくることもあります。
もし予定があるなら、「家事や育児は夫と分担する」「近所に住んでいる両親がサポートしてくれる」など、家庭と仕事を両立して長く働ける具体的な根拠を用意して受け答えるようにしましょう。
企業目線で考えて受け答えする
企業側からしたら、面接の段階で自分の保身しか考えていないような人を採用したいとは思いません。
転職を成功させたいのであれば、あなたが企業に対してどう貢献できるかを積極的に伝えるようにしましょう。
何事も正直に言う
面接の場で嘘の受け答えをして採用されたとしても、企業にマッチせずに結局転職せざるを得なくなってしまう場合もあります。
転職して長く働きたいのであれば、嘘をつかずに正直に伝えるようにしましょう。
退職理由と志望動機をポジティブにアピールする
前職の退職理由を聞かれた時に「残業や休日出勤が多くて結婚生活に支障をきたす可能性があった」「育休制度が整っていなかった」など愚痴っぽく話すのはNG。
たしかに結婚に対して理解がなかったり融通が利かない企業もあるかもしれませんが、前職に対してネガティブな印象で話すのは良くありません。
退職理由や志望動機はあくまでも「キャリアアップのため」「仕事の幅を広げたい」など、仕事への意欲をポジティブにアピールしましょう。
企業が望む人材像と自分がマッチする点を見つけてアピールする
企業の求める人物像とあなたの持つ経歴やスキルとマッチする点が多いほど、あなたが採用される可能性は高くなります。
選考の場では「企業が求めているスキルを自分が保有していること」「自分の採用が企業にとって有益であること」を具体的にアピールしていきましょう。
結婚を機に転職する場合の進め方とは？
結婚をするとライフスタイルや住む場所などさまざまなことが変化するため、転職する際にも進め方に注意する必要があります。
ここからは、結婚を機に転職活動をする場合の進め方と考えておきたいポイントをご紹介するので、参考にしてみてください。
パートナーとの話し合い
これからの生活をどうしていきたいかによって、転職の条件や方向性が決まります。
まずはパートナーと話し合いをする時間を設けて、それぞれの意見をすり合わせていきましょう。
話し合いの場で以下のポイントを押さえておけば、後々トラブルになることを避けられます。
勤務地および居住地
結婚後に住む場所によっては、転職先もある程度絞られてくるでしょう。
居住地を決めるにあたっては、それぞれの通勤アクセスや今後のライフプランを見越したその土地での住みやすさなどを考慮しましょう。
世帯年収の目安
今後どれだけの世帯年収を希望するかを話し合い、それに見合った給与の職場に転職しましょう。
厚生労働省の「国民生活基礎調査」 によると、2016年の1世帯あたりの平均所得金額は約560万円、児童のいる世帯で約740万円というデータがあるので、こちらを目安にすると良いでしょう。
勤務時間・業務内容
転職先の仕事に慣れるまでは勤務時間が長くなったり、慣れない仕事のストレスで悩んでしまい、家庭に影響を及ぼしてしまう可能性もあります。
それぞれの勤務時間や業務上の負担などを話し合っておくことは、結婚後の生活を円満に送るためにも大切です。
社会保険料・税金・年金の支払いについて
退職後に次の会社に勤務するまで期間が空いた場合は夫の扶養に入ることができ、以下のように支払いの負担が減ったり不要になります。
- 健康保険料の支払いが不要になる
- 年金の支払いが不要になる（国民年金の第3号被保険者になるので支払い不要）
- パートナーの所得税・住民税の支払い額が減る
扶養に入らない場合は「国民健康保険」「国民年金」への加入が必要です。
住民税に関しても会社が行う給与からの天引きがなくなるので、退職時期が６～12月の場合は翌年５月までの月割額を納税通知書で納めるか（普通徴収）、在職中に申し出の上、会社を通して一括で納付しなくてはなりません（一括徴収）。
退職時期が１～４月の場合は一括徴収のみ。
一括徴収の場合、まとまった金額が最後の給与から天引きされてしまうので、あらかじめ金額を把握しておきましょう。
家事や育児の分担
「家事や育児は女性がするもの」という考えは、専業主婦が当たり前だった時代のものです。
ただでさえ仕事で疲れているのに、家事や育児も女性一人で負担していたら体が持ちませんし、夫に対する不満が募る一方です。
円満な家庭を築くためにも、家事や育児の分担もしっかり話し合っておきましょう。
転職活動（約１～３ヶ月間）
働きながら転職活動と結婚準備を同時進行する場合は、選考の日程調整がなかなかうまくいかない可能性もあります。
次の転職先が決まるまで１～３ヶ月かかると見込んでおきましょう。
業務の引き継ぎ（約１～２ヶ月間）
スムーズに退職するためには後任者への引き継ぎが必要なので、退職日が決まったら引継ぎの準備を始めましょう。
社内だけでなくお世話になった取引先にも挨拶しておくとなお◎
自分の勤めてきた企業に対しても取引先に対しても、最後まで誠実に対応するように心がけましょう。
転職に不安があるなら転職のプロに相談するのがおすすめ
この記事の前半で「結婚した女性は正社員への転職が不利」だとお伝えしました。
既婚のハンデを乗り越えるために転職のポイントや受け答えのポイントを押さえていくことでもカバーできますが、やはり転職活動に不安を感じる方もいるのではないでしょうか。
「残業できない」「長時間勤務できない」「今の状況で正社員として採用される未来が想像できない」という方は、転職エージェントに相談することをおすすめします。
転職エージェントに無料登録すると、キャリア相談に乗った上であなたの希望にあった求人を紹介してくれます。
女性の働き方にも理解があり選考対策のサポートも受けられるので、ぜひ活用してみてはいかがでしょうか。
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授かり婚なら「マザーズハローワーク」もおすすめ
結婚に伴う転職の中でも、授かり婚の場合はさらにハードルが上がります。
生活が落ち着いてから転職活動に取り掛かるのがベストですが、子育てしながらの転職活動はかなり大変ではないでしょうか。
思うよう転職活動が進まずに困った場合は、マザーズハローワーク（マザーズコーナー）がおすすめ。
マザーズハローワークは子育て中の女性の就職をサポートしてくれる機関で、全国189ヶ所に設置されています。
求人はハローワークと同じですが、その中から育児条件付きでも良い求人を職員が探してくれるので、気軽に頼ってみてはいかがでしょうか。
転職ではなく今の職場で働き方を変えるのも１つの選択肢
結婚を機に転職をするのも良いですが、今の職場に残ったまま結婚後の生活に合う働き方を変えるのも１つの選択肢です。
具体的には別部署への配置転換や時短勤務への切り替え、一時的に雇用形態をパートへの変更したり、産休・育休制度の取得が該当します。
このような「結婚に伴う働き方の変更」は、新人を採用してイチから教育するよりコスト的に見てメリットがあると企業側は感じています。
今の職場に結婚に伴う働き方の変更の前例がなかったとしても、昨今の働き方改革の流れもあるので、あなたが最初の1人として認められる可能性もあるでしょう。
成功すれば転職のように大きなリスクを払う必要もないので、信頼できる上司に相談してみてはいかがでしょうか。
結婚を機に転職をするなら将来設計を立ててから！
結婚を機に転職を検討している女性へ向けて、転職するタイミングや転職活動をする際の企業選びや受け答えのポイント、転職活動の進め方など幅広くご紹介してきました。
女性が結婚を機に転職するなら「結婚前」がおすすめですが、ただ闇雲に選考を受けていると結婚後の生活に合わずに転職を繰り返してしまう可能性があります。
転職をする前に自分がこれからどうしていきたいのか将来設計を立て、将来的に必要になるお金のこともよく考えてから身の振り方を考えましょう。
転職活動に不安のある方は転職エージェントを活用するのもおすすめ。
自分の将来設計を明確に立てて、転職活動に取り組んでいきましょう。
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